Japanese Cable Makers’ Association Standardの略で、社団法人日本電線工業会により制定された団体規格。
正式には「日本電線工業会規格」です。主なものは、電線の製品規格や材料規格、試験・検査標準や技術計算標準ですが、
電線包装用ドラムなど、電線関連製品のJCSも制定されています。

日本国内で電気用品の製造または輸入事業を行うには、国への事業届出、基準適合確認、自主検査を行い、
販売にあたっては、適合性検査の受検(特定電気用品の場合に限る)表示を行わなければなりません。
製造または輸入事業を行わず、販売のみを行う場合には表示を確認しなければなりません。

Japanese Industrial Standardsの略で、日本工業規格の略称です。
日本国内の工業標準化の促進を目的とする工業標準化法に基づき制定された国家規格です。

Vertical Wireの略で、UL規格における垂直燃焼試験の１つです。
この試験に合格した電線のみ、製品に“VW-1”を表示する事ができます。

CMとは、UL444規格、Communication Cablesの1タイプで、NEC条項800の配線に適している信号用ケーブルです。

CL2とは、UL13規格、Power-Limited Circuit Cablesの1タイプで、NEC条項725の配線に適している電力制限回路ケーブルです。

CL3とは、UL13規格、Power-Limited Circuit Cablesの1タイプで、NEC条項725の配線に適している電力制限回路ケーブルです。

MTWとは、UL1063規格、Machine-Tool Wires and Cablesの型式で、NEC条項670の配線に適しているケーブルです。
NFPA79(産業機械電機基準)でも規定されています。600Vの電圧規定があり、PVC絶縁のものとPVC+ナイロン絶縁のものがあります。

フレキシブルコードとは、UL62規格、NEC条項400の配線に適しているケーブルです。
SVT、SJT、STなどのタイプがあります。

THHWとは、UL83規格、Thermoplastic-Insulated Wires and Cablesの1タイプで、NEC条項310の配線に適したケーブルです。
600Vの電圧規定があります。

トレイケーブル(TC)とは、UL1277規格、Electrical Power and Control Tray Cablesの1タイプで、NEC条項336の配線に適したケーブルです。

Electrical Standard for Industrial Machinery(産業機械の電気規格)のことで、産業機械についての様々な電気規格を定めています。
電線についてもAWM規格の使用制限など詳細な規格が設けられています。

Appliance Wiring Material: 機器配線用電線の略で、UL758で定義されています。
ULレコグナイズドのケーブルで、機内配線として使用されます。

MILとは、アメリカ連邦政府機関で使用する材料、製品、役務及び一般産業用の仕様を統一する目的で制定された規格です。

ULとは、アメリカ火災保険協会の支援のもと設立された非営利組織の略称で、製品不備による火災や感電などから人命財産を守るために
様々な製品の試験、検査、認定業務を行うUL機関の認定品を示す規格がUL規格です。アメリカ向け輸出品はUL認定を取得する必要があります。

ULがカナダ向け製品に対してCSA規格に従い試験を行った結果、合格した製品に付けられるマークです。

EU域内での統一規格でECの官報で公表されていることが条件です。
EC指令の必須安全要求事項に適合するための具体的な基準を示していて、EN規格に適合すればEC指令の必須安全要求事項を満たしていると判断されます。

British Standards Institutionの略で、英国規格協会によって制定・発行された英国の国家規格です。
100年余の歴史を誇る世界のリーダー的な標準化機関と認められています。

国際電気標準会議(International Electrotechnical Commission)により、
電気に関する規格を国際的に統一及び協調を促進する目的で制定された規格です。

EC(欧州連合)では域内で流通する製品に対して、安全と健康に関する基本事項を含むEC指令(EC Directive)に適合することを
義務づけています。CEマーキングとは、ECが対象製品別に発行するEC指令に適合していることを示す安全マークです。
電線の場合は低電圧指令が対象となり、EN規格、HD、IEC規格や欧州各国の安全規格を使って製品の安全性を証明しマーキングします。

National Electrical Manufacture Authorizationの略で、米国の連邦電機製造者協会の略称です。
電機製品などの選択及び購入の手引きとする目的で制定された団体で、国際的にも広く認められています。

ASTMインターナショナル(ASTM International)は、
世界最大・民間・非営利の国際標準化・規格設定機関で、工業規格のASTM規格を設定・発行しています。

Canadian Standards Associationの略で、1940年にカナダ国内において製品の安全性を認定する唯一の権威ある試験機関として設立された
国家的機関です。この規格に合格した製品はアメリカのUL規格とともに高く評価されており、カナダ国内で販売される電気製品などは、
その安全性を確保するため、CSA規格の認定品でなければ販売が法律で禁止されています。

Comite Europeen de Normalisation Electrotechniqueの略で、欧州電気標準化委員会の略称です。
ヨーロッパの電気・電子技術分野の統一規格である欧州規格(EN)の制定を行っています。

VDE Verband der Elektrotechnik Elektronik Informationstechnik e. V. の略で、ドイツ電気・電子・情報技術協会の略称です。
主に電気の安全に関する事項を規定しています。

Deutsches Institut fur Normungの略で、ドイツ規格協会の略称です。
ドイツの代表的な標準化機関によって制定された国家規格で、対象は電力関係の電線を主として全般にわたります。

Technischer Überwachungsvereinの略で、技術検査協会の略称です。
ドイツ政府公認の電気機器・機械及び自動車の検査機関です。

Institute of Electrical and Electronics Engineersの略で、電気・電子技術者協会の略称です。
電気設備器具、機械及び電子部品・コンピュータ等について規定しています。

中国RoHSとは、2007年3月1日に中国で施行された有害物質の規制法案「電子情報製品生産汚染防止管理弁法」です。
欧州で施行されたRoHS指令上記ID1～6の物質と「国家が指定するその他の有害物質」が規制対象となります。

International Material Data Systemの略で、自動車業界が製品情報を収集するためのWeb上のデータベースです。

旧、日本自動車工業会(Japan Automobile Manufacturers Association, Inc.)が、2020年10月より一般社団法人日本自動車部品工業会(Japan Auto Parts Industries Association)に名称変更となりました。
自動車の生産、輸出及び市場に関する調査などを行っている組織です。

赤リンが含まれていないか調査依頼します。

人体に有害なアスベストが含まれていないか調査依頼します。

オゾン層を破壊する物質が含まれていないか調査依頼します。

鉱物を購入することで武装勢力の資金調達につながり、結果として当該地域の紛争に加担することが危惧される鉱物の総称です。
スズ・タンタル・タングステン・金の4種の鉱物の調査を行うCMRTと、
コバルト・マイカ(雲母)の2種の調査を行うEMRTの2種のフォーマットがございます。

MSDSとは、化学物質等安全データシート(Material Safety Data Sheet)の略です。
事業者が化学物質及び化学物質を含んだ製品を他の事業者に譲渡・提供する際に交付する、化学物質の危険有害性情報を記載した文書のことです。

世界最大級の第三者分析機関でICPによる分析を行い、SGSが発行する分析結果レポートのことをSGSデータと言います。

ハロゲンとはフッ素(F)、塩素(Cl)、臭素(Br)などを指します。
塩素や臭素を構造に含むプラスチックやそれらの化合物が添加されたプラスチックを燃焼すると、ダイオキシンが発生する可能性があります。

各企業が制定しているグリーン調達について調査依頼します。

2007年に欧州で施行されたREACHは、化学物質の包括的な管理を目指す規制であり、化学物質のみならず、成形品(アーティクル)中の高懸念物質も規制の対象となります。

製品に含有される化学物質情報を川上企業から川下企業までサプライチェーン全体で適正に運用するため、
経済産業省主導で2015年10月にリリースされたデータ作成支援ツールの名称です。
製品含有化学物質情報を伝達するための成分情報画面には、成形品の「質量」「部位」「材質」「物質名」「含有物質の含有濃度」などの
情報が記載されており、遵法判断情報画面では、各種法規制の対応状況も確認することが可能です。

ISOとは、International Organization for Standardizationの略で、国際標準化機構の略称です。
電気分野以外の分野の規格を、国際的に統一及び強調を促進する目的で制定された規格です。